角川総一　オフィシャルサイト

「これから本格的なインフレに対処することを考えるべき派」と「まだまだデフレが続く派」が拮抗しているようです。が、確率的にいえば、向こう10年を見渡しても相当のインフレが来る可能性は高いと思います。

さて、では来るかもしれないインフレから、各家計はどの程度のインパクトを受けるのか。おそらくこれは平均的な「消費者物価上昇率」では測れないはずです。何しろ、家計により消費の内容が相当大きく異なるからです。

家族構成、家族の平均年齢、趣味、収入と支出の関係、収入並びに資産額の多寡等により、当該家計が受けるインフレからのインパクトは異なることは容易に想像がつきます。

さて、それを知るための一助として、購入頻度別消費者物価指数のことをご紹介してみました。

さて、購入頻度別に消費者物価をみると、庶民あるいは低所得者ほどインフレからの影響を大きく受けることが一目瞭然になったのです。さて、あなたのご家庭では？

http://www.toyokeizai.net/money/investment/detail_column4/AC/c5a0f3e9d6cabf67faa8e19aba1f88df/

この連載も今回で24回（2年）を数えます。区切りのいいところでひとまず今回で終了といたしました。

これからは、狭義の意味での投資とか経済というテーマに縛られずに、もう少し自由にいろんな雑感を書いていこうかな、と思っています。もちろん、データを通して経済のありようをいろいろな角度からウオッチしていくという発想、並びに経済は連想ゲームであるという視点は持ち続けていくつもりです。

あっ！！そういえば今月はこんなコラムも書いていたんだっけ。

http://lounge.monex.co.jp/pro/special1/2011/11/15.html

テーマは
（第23回）資産運用の基本的な数字――なぜ金融機関職員やFPまでも複利計算が苦手なのか？ です。

今の金融、投資教育に徹底的に欠けているもの。いや主催者側が巧妙に避けているもの。１に実証的なものの見方を啓蒙すること、2に数に対する感覚を養成すること。
かくして、エクセルで複合グラフが描ける人がほとんどいない、べき乗計算やルート計算ができない、投資信託の収益計算ができない等など、金融・経済・投資を語る上で不可欠の前提が欠如しているケース（人）がいかに多いか？

気になったので調べてみたら、義務教育課程で小学校3，4年でのそろばんの学習は必須だが、電卓は正規のカリキュラムにはない。一体これはなぜ？せめて中学で電卓の授業は必須ではないか？（もちろんそろばんの学習によって数のより本質的な性格を学ぶことが先なのは言うまでもないが）。

http://www.toyokeizai.net/money/investment/detail_column4/AC/4d61c3a92bf89e3d7b9bf857a879b98b/

テーマは
　　　 なぜ、人は「ヘッジプレミアム」や「特別配当金」なる言葉に幻惑されるのか です。

本が売れるのはまずは題名、次に著者、そして3番目に内容！

いささか世をすねた風の意見であり、私はあまり好きな言い方ではありませんが、

その道の専門家に聞くと、これは結構真実を突いているといいます。

その伝で言うと、命名のありよう如何で金融商品が売れるかどうかも大きく変わってくるはず。そうでなくとも、その中身がとても抽象的な金融商品については、よく言えば工夫された、悪く言えばプラス面だけをことさら強調、その影の部分にはまったく触れないキャッチフレーズが目に付きます。

その最たるものが、今で言えば「ヘッジプレミアム」。さて如何に？

http://www.toyokeizai.net/money/investment/detail_column4/AC/8bee4f2a1aab3d9a062567f46c8abdb6/

テーマは
 なぜ、個別ファンドの元データは公開されないのか
です。
 

http://www.toyokeizai.net/money/investment/detail_column4/AC/33bd4b29fd67de993b85375125b901bc/

たとえば、主だった日本株アクティブファンドについて、過去3カ月あるいは6か月ごとの対TOPIXの動きの傾向を過去にさかのぼって検証しようと考えたとしよう。しかし、この希望に応えるだけの個別ファンドごとの基準価額、純資産額、分配金のデータを取得しようと思ってもほとんどそれはかなえられない。

ファンドの資産価値はほとんどマーケットの集合体である。しかして、マーケットのデータが少なくとも過去10年くらいの期間の元系列データとして開示されていなければ、ほとんど初歩的なレベルでの分析だって出来やしない。

本来、この種の統一的なデータは投信会社はもとより、数多くある投資信託の評価会社が行ってしかるべき。にもかかわらず、この種のデータがほとんど見当たらないことは何を意味するのか、といったことを書いてみました。

なお、今回は一般投資家の方のブログに触発された記事です。改めて幾人もの方の（無料で読める）ブログをサーフィンしてみると、「おっ！ずいぶんレベルの高いブログが多くなってきたな」と思います。